安心安全の日本製
マシンは自社開発の国産量産機。専用材料も国内の工場で製造し、国内の建設基準に沿った試験・検査を行っています。

Polyuse One とは
施工事例
※2026年6月時点
適用工種数
国内公共事業活用シェア
※土木学会調べ 2024年12月
特許
材料強度
※通常のコンクリート強度と比べて
Point 01

折りたたんで一般的な4tトラックに搭載可能。現場近くまで持ち込める機動力に加え、倉庫では折りたたんで保管でき、需要に合わせて稼働状況を柔軟に切り替えられます。
Point 02

3日間のオンボーディングで、製造を自走できる状態へ。導入後もトレーニングに伴走し、初年度は各種サポートを提供します。
Point 03

形状の柔軟性に加え、データ設計から印刷物の利用可否まで、累計300件超の実績をもつPolyuseがデータ作成をサポート。品質の不安なく、施工にご利用いただけます。
Point 04

国土交通省や都道府県をはじめとする各自治体の公共工事で求められる強度・耐久性基準をクリア。仮設物に留まらず、本設のインフラ構造物への施工実績もあります。
マシンは自社開発の国産量産機。専用材料も国内の工場で製造し、国内の建設基準に沿った試験・検査を行っています。
建設用3Dプリンタの導入前から、導入後の計画まで伴走します。各社専属チームを組成し、各社さま独自のビジョンや計画・実行に寄り添います。
公共事業の国内適用事例の90%超を牽引しております。

一般的な土木構造物に求められる水準を満たす圧縮強度を確保。造形物から採取したコア供試体において材齢28日で約40N/mm²以上の圧縮強度を確認(標準条件下)

積層構造でありながら、内部まで密実に充填された一体構造。粗大空隙を抑え、力学性能と耐久性能の確保につながります。

埋設型枠として使用した場合も、打設コンクリートと十分に一体化。界面での水分浸透を抑え、長期的な耐久性にも寄与します。

凍害環境下でも性能を維持。試験において高い相対動弾性係数を維持し、中長期使用に耐える性能を確認。

建設用3Dプリンタ構造物について、土木学会により設計・施工・維持管理の技術指針が策定されています。国土交通省でも、出来形・品質確認に関する参考資料や建設用3Dプリンティング積算基準が示され、実施工での品質管理・発注環境の整備が進められています。
PR TIMES 記事
国土交通省道路局の「令和7年度 新技術導入促進計画」において、建設用3Dプリンティングは道路分野で導入促進を図る新技術の一つとして整理されています。公共工事における新技術活用の流れの中で、現場実装が進む領域です。
国土交通省公式サイト
本技術は国土交通省の新技術情報提供システム(NETIS)に登録されています。公共工事において活用提案が可能な新技術として位置づけられており、実際の工事での採用・評価の対象となります。
NETIS公式サイト
国土交通省大臣官房技術調査課より『建設用3Dプリンタによる造形物の出来形及び品質の確認に関する参考資料(案)』が公表されています(令和8年3月)。巻末の直轄土木工事適用事例14件の内11件は当社製3Dプリンタによる施工で、示された確認方法はこうした実績の蓄積を踏まえ整理されました。
国土交通省公式サイト
令和8年6月、国土交通省告示第693号により、3Dプリンタで造形した型枠を鉄筋コンクリート造の構造部分として扱う基準が定められました。一定規模の建築物なら個別の大臣認定は不要です。当社は同告示の土台となった『3Dプリンター対応検討委員会』に協力委員として参画しました。
国土交通省公式サイト
「農業農村整備に関する技術開発計画」は、土地改良長期計画(令和7年9月閣議決定)の政策目標の達成に向けて、実用性に富み社会に貢献し得る技術開発を推進する観点から、農村の振興に必要な技術開発の推進方向と具体的方策を取りまとめたものです。計画期間は令和8〜12年度の5年間です。
農林水産省公式サイト
Polyuse Oneの詳細や、導入についてぜひお気軽にお問い合わせください。
マシン導入について問い合わせる弊社の3Dプリンタ材料は、一般的なコンクリートよりも非常に高い圧縮強度を発現します。また耐久性に関しては、一般的なコンクリートと同等以上の性能が出ることをあらゆる項目で確認しており、全国の公共工事で活用されています。
ユーザー様専用ページから各製品ページにマニュアル・取扱説明書をご用意しております。また、動画での解説コンテンツも公開しておりますのであわせてご活用ください。
はい、弊社工場のご案内や、展示会への出展や実機デモを行っております。最新の開催情報はイベント・ニュースページにてご確認ください。また担当者よりご説明いたしますので、まずはお気軽にご連絡ください。
お見積もりは無料で承っております。まずはお気軽にお問い合わせフォームまたはお電話にてご連絡ください。